アジア国際産業連関データベース

実質国際産業連関表データベース

アジア国際産業連関データベース（YNU-GIO Table）は横浜国立大学国際社会科学研究院のシュレスタ・ナゲンドラ教授と佐藤清隆教授が構築したデータベースです。30か国（うちアジア10か国）、16産業（うち製造業14産業）、最終需要6項目の「実質国際産業連関表（2005年基準）」を独自に推計し、26年分の年次データ（1995年～2020年）を公表しています。

同データベースは、OECDが公表するInter-Country Input-Output Tables (2022年版) をもとに、経済産業研究所（RIETI）が公表する「世界25か国の産業別名目・実質実効為替レート」に用いた生産者物価指数（Producer Price Index: PPI）または卸売物価指数（Wholesale Price Index: WPI）、各国統計局が公表する消費者物価指数（Consumer Price Index: CPI）、国連統計局（UNSD）国民計算勘定から入手した対米ドル名目為替レート（台湾については台湾の統計局が公表する為替レート）を用いて推計しています。

下記の表は2020年の実質国際産業連関表を3大陸（アジア、北米、ヨーロッパ）、その他の国（ROW+）、3産業（農業、製造業、サービス業）、最終需要1項目に統合した大陸間実質産業連関表です。

Notes：
1. 基準年：2005年
2. 単位：10億米ドル
3. ROW+：オーストラリアとニュージーランドを含むその他の国
4. AGR：農業と鉱業、 MFG：製造業、 SER：サービス産業

国際産業連関表の実質化と実質国際産業連関表の推計方法に関する詳細は、以下の論文に掲載しています。アジア国際産業連関データベースは研究教育の目的であれば自由に利用して頂いて構いません。利用する際には、本ウェブサイトをデータソースとして明記するとともに、以下の論文を引用してください。

● Shrestha, Nagendra, 2023,"Compilation and Application of Real Global Input-Output Tables," CESSA Working Paper, 2023-01.

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